ミーナの配当利回りレポート
@MeerkatDividend
気になった銘柄の配当や純利益を、
コツコツ記録しています。
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⚠️ 個人の記録です。投資助言ではありません。
投資の判断は、ご自身でお願いします。（免責事項）
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1年分の配当が、いまの株価の何%にあたるかです。たとえば株価1,000円で年40円の配当なら、利回りは4%。「予想」と付くのは、会社が発表した予想配当で計算しているからで、確定した数字ではありません。株価が下がると利回りは上がるので、高い利回りには「配当が増えた」と「株価が下がった」の2つの理由がありえます。なお、利回りが何%以上なら「高配当株」という決まりはありません。市場全体の平均と比べて高めの銘柄が、そう呼ばれることが多いようです。
その年の利益のうち、配当に回した割合です。純利益100億円で配当に40億円を使えば、配当性向は40%。低ければ会社にお金が残り、高ければ株主に厚く配っていることになります。100%を超えると、その年の利益より多くの配当を出したという意味になります（過去の蓄えから出すこともできます）。
会社の自前のお金（株主資本）に対して、どれだけ配当を出しているかの割合です。配当性向は「その年の利益」が分母ですが、DOEは「積み上がった自前のお金」が分母。利益は年によって上下しやすい一方、株主資本は急には変わらないので、DOEを目標にすると配当が安定しやすいと言われます。
前の年より配当を増やし続けている年数です。当サイトでは、記念配当などの一時的な上乗せは除いて、ふだんの配当（普通配当）で数えています。長いほど「配当を大事にしてきた歴史」が見えますが、これからも続くことを約束する数字ではありません。
ふだんの配当（普通配当）に、一時的に上乗せされる配当です。創立記念などの節目に出るのが記念配当、特別な利益が出たときなどに出るのが特別配当。どちらも「今回かぎり」が前提なので、翌年に上乗せがなくなっても、それは減配とは意味が違います。
日本株はふつう100株単位（1単元）で取引されますが、証券会社のサービスを使うと1株から買えます。これが単元未満株で、「S株」「ミニ株」などの名前で呼ばれます。1株でも持ち株数に応じた配当は受け取れます。手数料や注文できる時間はサービスごとに違います。「株はいくらから買えるのか」の答えは、この仕組みを使うかどうかで大きく変わります。
NISAは、株や投資信託の利益や配当金に税金がかからなくなる国の制度です（2026年7月現在：年間の投資枠はつみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円、生涯の非課税枠は1,800万円。制度は変わることがあるので、最新は金融庁の公式ページで確認できます）。ふだんの課税口座——税金の計算を証券会社に任せられる「特定口座」や、自分で確定申告をする「一般口座」——では、配当金から約2割（20.315%）の税金が引かれます（この税率は今後の税制改正で変わる可能性があります）。なお、NISA口座で買った株の配当金を非課税にするには、受け取り方にひとつ条件があります（「株式数比例配分方式」＝証券口座で受け取る設定にしておくこと。投資信託の分配金は扱いが別です）。
配当金を受け取る権利が決まる日です。この日に株主名簿に載っている必要があり、そのためには2営業日前の「権利付き最終日」までに株を買っておくことになります。配当金が実際に支払われるのは、権利確定日から2〜3か月後が一般的です。支払いの時期や回数（年1回・年2回など）は会社ごとに違い、決算短信などで確認できます。
本業の活動で、実際に入ってきた現金から出ていった現金を引いた差額です。帳簿の上の利益と違って、現金の出入りそのものなので、ごまかしがききにくい数字と言われます。配当は現金で払うので、営業CFは「配当の原資が本業で稼げているか」を確かめる手がかりになります。
会社の全財産のうち、返さなくてよい自前のお金が占める割合です。高いほど借金への依存が小さく、不景気に耐える体力があると言われます。ただし銀行業のように、業種の性質上この数字が低くなる商売もあるので、同じ業種の中で比べるのが基本です。
会社が、市場に出回っている自分の会社の株を買い戻すことです。買い戻した分だけ出回る株数が減るので、残った1株が表す「会社の取り分」は大きくなります（利益が同じなら、1株あたりの利益は計算上上がります）。現金を配当として配らなくても、株を持ち続けている人の価値が高まります。だから、配当とならぶ株主還元とされています。なお、買い戻した株は、消却されないかぎり、あとで再び売り出されることもあります。
毎月決まって入ってくる収入（月額サービスの利用料など）を、12か月分に換算した金額です。「いまの契約がこのまま続いたら、1年でいくらになるか」を表します。売上と違って解約されない限り積み上がっていくので、収入の安定度を測る数字として使われます。なお、ARRの計算のしかたは会社ごとに少しずつ違います。
契約が続くかぎり毎月・毎年入り続ける収入のことです。月額制のシステム利用料や保守契約などがこれにあたります。反対に、その都度の販売で入る収入はフロー収入と呼ばれます。ストック収入の割合が大きい会社は、翌年の売上の見通しが立てやすくなります。